ORGANIC FARMING

有機農業とは?

ORGANIC FARMING

有機農業とは?

「肥後やまと」だからこそ届けられる、

本当に安心できる野菜。

山都町は、有機JAS認証事業者数が全国最多で、1970年代から有機農業に取り組んでいます。

有機農業の知識も豊富な先輩農家の方々と、新規就農を目指す若い世代の方々が教え、助け合う環境があります。

そんな山都町の、生産者が立ち上げた会社「肥後やまと」だからこそ、本当に安心の野菜を消費者へ届けることが可能です。

有機農業とは?

化学的に合成された農薬や肥料にできるだけ頼らず、自然の力を活かして作物を育てる農業のことです。

土の中の微生物や生きもの、植物本来の力を大切にしながら、環境への負担を減らし、持続可能な農業を目指します。

有機農業の基本的な考え方

有機農業では、次のような考え方を大切にしています
  1. 化学合成農薬・化学肥料を原則使わない
  2. 土の健康を重視(堆肥・有機質肥料を活用)
  3. 自然の循環を活かす(微生物・虫・植物のバランス)
  4. 環境や生態系への負荷を減らす
  5. 将来世代まで続けられる農業

「たくさん・早く作る」よりも、
自然と共存しながら、無理なく育てることを大切にします。

有機(オーガニック)野菜とは

1. 国が決めたルールがある

有機は「有機JAS」という国の基準があって、以下の項目が細かく決められています。

  • 使っていい資材
  • 畑の管理方法
  • 周囲の畑との距離
  • 記録の取り方

さらに第三者の検査・認証が必要となっています。

2. 自然由来で安全性が確認された資材は使用OK

例:

  • 石灰
  • 堆肥
  • 有機質肥料
  • 天然由来の防除資材(制限あり)

「化学合成かどうか」が線引きです

3. 表示できるのは「有機JAS認証品」だけ

認証あり
「有機」「オーガニック」表記OK
認証なし
表記NG(たとえ同じ方法でも)

つまり有機野菜は 安心の根拠、証明のある野菜 といえます。

有機JAS認証を受けるためには

“土の中まで有機的な状態であること” を第三者が証明できる必要があります。

そのために 移行期間(切り替え期間) があります。

有機認証までの流れ

  1. 化学合成農薬・化学肥料の使用をやめる
  2. 農地を有機に切り替える申請をする
  3. 畑の土が「有機の基準」に合うよう管理する
  4. 一定期間(原則2年以上)経過
  5. 審査・検査を受けて合格

認証取得

この2年以上の期間を「移行期間」と呼びます。

なぜ「移行期間」が必要なのか

化学農薬や化学肥料の成分は、土の中に残っていたり、微生物や養分バランスに影響を与えていることがあるため、ただやめるだけでは不十分です。

農地の状態が本当に有機向きになったかどうか、時間をかけて自然の力で土が整っていくのを確認する必要があります。

無農薬・無化学肥料(無無)とは

1. 移行期間は法律上必要ない

「無農薬」「無化学肥料」は法律上の定義がない言葉です。生産者が農薬や化学肥料を使わないと決めた瞬間から無農薬無化学肥料栽培となります。

2. 有機農業と同レベル、もしくはそれ以上に厳しい場合も

どのように栽培しているかは生産者によりけり。完全に農薬・化学肥料ゼロや、肥料も与えない自然栽培に近いケースもあります。

3. 有機認証取得に向けた移行期間中であることも多い

「認証の有無」だけでなく「誰がどう作っているか」を知ることが大切です。生産者との信頼関係があれば、安心の選択肢が広がります!

減農薬・特別栽培って?

減農薬
栽培
  • 農薬を慣行栽培より減らしている
  • 減らす量や基準はバラバラ
  • 化学肥料を使う場合もある

全部やめるのは難しいから、量を減らす選択

特別
栽培
  • 農薬・化学肥料を慣行栽培の50%以下
  • 国のガイドラインあり(表示ルールあり)
  • 自治体ごとに管理

減農薬・減化学肥料を『数字で示した』栽培

有機野菜の豆知識

農薬にもいろいろありますが、一例として
特に危険視されているネオニコチノイド系農薬とは?

虫の神経をまひさせる農薬
少量でも効き、植物全体に行き渡る「浸透移行性」が特徴。

一般的に言われるネオニコ系農薬の懸念点

➀ 神経への影響が指摘されている
  • 虫だけでなく、人の神経系への影響が完全に否定できない
  • 特に胎児・乳幼児への影響を心配する声が多い
➁ 生態系への影響
  • ミツバチが方向感覚を失うなどの報告
  • 花粉や水を通して、環境中に広がりやすい
➂ 分解されにくい
  • 土や水に残りやすく、長期的な蓄積が問題視されている
このため
EUでは使用制限・禁止
日本では一部使用が認められている、という違いがある